バスケ協会、組織改革の行方

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• 2015年03月15日

バスケ協会、組織改革の行方

　日本バスケットボール協会の改革を主導する特別チーム（タスクフォース）の川淵三郎チェアマンは15日、東京都内で日本協会の評議員らと意見交換し、改革の必要性を訴えた。「競技人口が60万人以上もいて、男子は40年近く五輪に出ていない。これほど愚かな競技団体はない。変わらないといけない」と述べた。
　日本協会が国際連盟（FIBA）から受けた資格停止処分の解除には、男子2リーグの統合と協会の組織改革を求められている。協会は全理事の退陣を既に決めており、川淵氏は「FIBAは6月の総会までに、全理事の辞任を（処分解除の）前提にしている。優秀な人材を早く探さないといけない」と述べ、当初の予定より1カ月早い5月中旬までに理事の入れ替えを行う方針を示した。組織の透明性を上げるための都道府県協会の法人化、財務改善のための登録料値上げなどの改革案も示した。　
【アスリートビュー】
現状の企業スポーツシステムでは、選手に対してオーナーの発言力が強くなる傾向がある。特に観客動員でなかなか稼げないスポーツは、選手としても雇用してもらっている意識が強くなる。
今回の騒動で、組織の健全な一本化が図られるのはもちろんのこと、選手と経営サイドとの健全な”信頼関係”の構築が促進されることが求められる。